採用情報

教育研修制度

当金庫は、金融のプロとして、良識ある社会人として、真にお客さまから信頼される人材の育成を目指し、職務に関する知識・能力の向上を図るため、各種プログラムにより、万全の教育体制でサポートしています。
教育研修を大別すると、集合研修・通信教育・OJT(職場内研修)で構成されています。また、自己啓発支援も積極的に行っており、職員のスキルアップのための制度は充実しています。

集合研修

集合研修では、金庫内および外部派遣にて、職員のキャリア・能力に応じた研修により段階的にレベルアップが図られるようになっています。

内部研修
  • 新入職員研修
  • マナー研修
  • 渉外担当研修
  • コンプライアンス研修
  • 職位別研修
  • 自主参加勉強会 など
外部研修
  • 全国信用金庫協会および中国地区信用金庫協会などが開催する各種講座への派遣
  • オペレーション研修
  • 電話応対研修 など

通信教育

通信教育においては、入庫年数や職位などによる必修講座や自己啓発のために様々な講座があります。
全国信用金庫協会をはじめとした各種団体の通信講座受講により、入庫後、年度ごとに習得できるようになっています。

  • 初級職員講座
  • 預金講座
  • 融資講座
  • 為替手形交換講座
  • 初級簿記講座
  • 企業分析講座
  • 金融法務講座
  • 税務講座
  • 年金基礎講座
  • まごころ力講座 など

OJT

OJTでは、上司や先輩職員による実践的な指導が行われ、必要な金融知識・技術の習得を図ります。

必須資格試験

応募時点で必要な資格はありません。ただし、金融機関では商品を勧誘・販売するときでも各種資格が必要になってきます。ですから入庫後には様々な資格を取得しなければなりません。

  • 証券外務員資格試験
  • 損害保険募集人試験
  • 生命保険募集人試験

検定試験

検定試験においては、入庫年数や職位などによる必修科目や自己啓発のための様々な試験があります。

  • 全国信用金庫協会実務試験
  • 銀行業務検定試験 など

公的資格

難易度の高い公的資格には奨励金制度があります。

  • 弁護士
  • 公認会計士
  • 税理士
  • 不動産鑑定士
  • 宅地建物取引士
  • 中小企業診断士
  • 社会保険労務士
  • 司法書士
  • 行政書士
  • 衛生管理士
  • ファイナンシャル・プランニング技能士
  • 土地家屋調査士 など