投資信託

みえしんきんでは、資産形成のお手伝いをするために、投資信託を取り扱っています。

豊富なラインナップの中から、皆様のニーズに応える商品をお選びください。

投資信託 ラインナップ

海外債券型 海外の債券を主要な投資対象として、為替差益を含む収益の確保を目指します。
国内株式・インデックス型 国内の株式を主要な投資対象として、収益の確保を目指します。
日経平均株価、東証株価指数(TOPIX)に連動する投資効果を目標に運用します。
国内株式・アクティブ型 国内の株式を主要な投資対象として、収益の確保を目指します。
それぞれのファンドのねらい・運用方針に応じ、収益の確保を目指します。
不動産(リート)型 日本を含む世界各国において上場されている不動産投資信託(リート)に投資し、収益の確保を目指します。
しんきんJリートオープンは、国内を投資対象としています。)
バランス型 株式や債券等へ分散投資を行います。

NISA(ニーサ) 少額投資非課税制度のご案内

NISA(ニーサ) 少額投資非課税制度のご案内 [PDF]

ジュニアNISA(ニーサ) 少額投資非課税制度のご案内 [PDF]

投資信託に関するご注意

  • 投資信託は預金、保険契約ではありません。
  • 投資信託は預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  • 当金庫が取り扱う投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
  • 投資信託は元本および利回りの保証はありません。
  • 投資信託は、組入有価証券等の価格下落や組入有価証券等の発行者の信用状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。また、外貨建て資産に投資する場合には、為替相場の変動等の影響により、基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、ご購入されたお客さまに帰属します。
  • 投資信託には、換金期間に制限のあるものがあります。
  • 投資信託の取得のお申込みに関しては、クーリングオフ(書面による解除)の適用はありません。
  • 投資信託をご購入にあたっては、あらかじめ最新の投資信託説明書(交付目論見書)等を必ずご覧下さい。投資信託説明書(交付目論見書)等は当金庫の営業店に用意しています。
  • 当資料は当金庫が独自に作成したものであり、金融商品取引法にもとづく開示資料ではありません。

投資信託に関するリスク

各ファンドには以下のリスクがありますので、元本は保証されていません。また、投資信託の運用による損益はお客さまに帰属します。その他のリスクおよび詳細については、各ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)に記載していますので、必ずご覧下さい。

  1. 主に国内債券を投資対象とするファンド
    金利変動等による組入債券の価格変動、組入債券の発行者の信用状況の変化等により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
  2. 主に海外債券を投資対象とするファンド
    金利変動等による組入債券の価格変動、組入債券の発行者の信用状況の変化、為替相場の変動等により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
  3. 主に国内株式を投資対象とするファンド
    組入株式の価格変動、組入株式の発行者の信用状況の変化等により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
  4. 主に海外株式を投資対象とするファンド
    組入株式の価格変動、組入株式の発行者の信用状況の変化、為替相場の変動等により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
  5. 主に国内不動産投信を投資対象とするファンド
    組入不動産投資信託証券の価格変動、組入不動産投資信託証券の発行者の信用状況の変化等により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
  6. 主に海外不動産投信を投資対象とするファンド
    組入不動産投資信託証券の価格変動、組入不動産投資信託証券の発行者の信用状況の変化、為替相場の変動等により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
  7. バランス型ファンド
    当金庫が取り扱うバランス型ファンドのうち、「しんきん3資産ファンド(毎月決算型)」については、上記「2.」・「3.」・「5.」に記載のリスクがあり、「しんきん世界アロケーションファンド」については、上記「1.」・「2.」・「3.」・「4.」・「5.」・「6.」に記載のリスクがあります。

投資信託に関する手数料等の概要

投資信託のご購入時には、買付時の1口あたりの基準価額(買付価額)に、最大3.24%の申込手数料(消費税込み)、約定口数を乗じて得た額をご負担いただきます。換金時には、換金時の基準価額に最大0.50%の信託財産留保額が必要となります。また、これらの手数料等とは別に投資信託の純資産総額の最大年約1.7172%(消費税込み)を信託報酬として、信託財産を通じてご負担いただきます。その他詳細につきましては、各ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)等をご覧下さい。

なお、投資信託に関する手数料の合計は、お申込金額、保有期間等により異なりますので表示することはできません。