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おすすめ商品 商品概要

  トッシー年金定期    年金予約定期さくら   懸賞金付定期預金 トッシー「ビックチャンス」 
  金利上乗せ期日指定定期預金「まる得期日指定定期預金」
  

金利情報

トッシー年金定期

ご利用いただける方 当金庫に公的年金お振込口座を指定している個人のお客様
期間 定型方式:1年(元金継続のみのお取扱いとなります。)
預入 預入方法:一括預入
預入金額:100円以上500万円以下
預入単位:1円単位
払戻方法 満期日以後に一括して払戻します。
適用金利 固定金利
 預入日におけるスーパー定期1年もの店頭表示金利+0.2%

自動継続後の利率は継続日に本定期預金が発売されている場合はその適用金利とし、発売されていない場合はスーパー定期1年ものの店頭表示金利を適用します。
適用金利については、発売期間内でも変更となる場合がございます。
預入期間1年ものは満期日以後に一括して支払います。
利息計算方法 付利単位を1円とした1年を365日とする日割計算とします。
税金 お利息には20.315%(国税15.315%、地方税5%)の税金がかかります。
※マル優をご利用の場合は除きます。
※平成25年1月1日から平成49年12月31日までの間に支払われる利息には復興特別所得税が追加課税されるため、20.315%(国税15.315%、地方税5%)の税金がかかります。
付加できる特約 「マル優」の取扱いができます。
「総合口座」の担保とすることができます。
総合口座貸越利率 担保定期預金の約定利率+0.50%
総合口座貸越極度  担保預積金の90%かつ500万円以内となります。 
中途解約時の取扱い 預入期間が6ヶ月未満の場合は、解約日における普通預金利率、6ヶ月以上1年未満の場合は、約定利率×50%の期限前解約利率および預入日から 解約日の前日までの日数により計算した期限前解約利息とともに支払います。
苦情処理措置
紛争解決措置
苦情処理措置 本商品の苦情等は、当金庫営業日に、営業店またはリスク管理部(9時~17時、電話:0172-34-8409)にお申し出ください。
紛争解決措置 東京弁護士会(電話:03-3581-0031)、第一東京弁護士会(電話:03-3595-8588)、第二東京弁護士会(電話:03-3581-2249)の仲裁センター等で紛争の解決を図ることも可能ですので、利用を希望されるお客さまは、当金庫営業日に、上記リスク管理部またはしんきん相談所(9時~17時、電話:03-3517-5825)にお申し出下さい。また、お客様から、上記東京の弁護士会(東京三弁護士会)に直接お申出いただくことも可能です。
なお、東京三弁護士会は、東京都以外の各地のお客様にもご利用いただけます。その際には、①お客様のアクセスに便利な地域の弁護士会において、東京の弁護士会とテレビ会議システム等を用いて共同で紛争の解決を図る方法(現地調停)、②当該地域の弁護士会に紛争を移管し、解決する方法(移管調停)もあります。詳しくは、東京三弁護士会、当金庫リスク管理部もしくは全国しんきん相談所にお問合わせください。
その他参考となる事項 年金お振込みを指定している店舗のみのお取扱いとなります。(お一人様一店舗とさせていただきます)
公的年金の範囲:国民年金、厚生年金、共済年金(国家公務員・地方職員・公立学校・警察・日本鉄道・市町村職員・日本私立学校振興・農林漁業団体職員)、労災年金、船員年金、厚生年金基金、議員年金
満期日以後の利息は、解約日または書替継続日における普通預金利率により計算します。

預金保険制度の対象となります。預金保険によって元本1,000万円までとその利息が保護の対象となります。(当金庫に複数の口座がある場合には、決済用預金を除くそれらの預金元本を合計して1,000万円までとその利息等が保護されます。)

発売期間:平成29年10月1日(日)~平成30年3月31日(土)

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金利情報

年金予約定期さくら

ご利用いただける方 年齢満55歳以上で当金庫に「年金受取予約申込書」で年金予約の契約をしている個人のお客様
※すでに年金を受給されているお客様は該当になりません。
期間 定型方式:1年(元金継続のみのお取扱いとなります。)
預入 預入方法:一括預入
預入金額:100円以上300万円以下
預入単位:1円単位
払戻方法 満期日以後に一括して払戻します。
適用金利 固定金利
預入日におけるスーパー定期1年もの店頭表示金利+0.1%
自動継続後の利率は継続日に本定期預金が本定期預金が発売されている場合はその適用金利とし、発売されていない場合はスーパー定期1年ものの店頭表示金利を適用します。
適用金利については、発売期間内でも変更となる場合がございます。
利息計算方法 付利単位を1円とした1年を365日とする日割計算とします。
税金 お利息に対し20.315%(国税15.315%、地方税5%)の税金がかかります。
※マル優をご利用の場合は除きます。
※平成25年1月1日から平成49年12月31日までの間に支払われる利息には復興特別所得税が追加課税されるため、20.315%(国税15.315%、地方税5%)の税金がかかります。
付加できる特約 「マル優」の取扱いができます。
「総合口座」の担保とすることができます。(自動継続扱いのもの)
総合口座貸越利率 担保定期預金の約定利率+0.50%
総合口座貸越極度  担保預積金の90%かつ500万円以内となります。 
中途解約時の取扱い  預入期間が6カ月未満の場合は、解約日における普通預金利率、6カ月以上1年未満の場合は、約定利率×50%の期限前解約利率および預入日から解約日の前日までの日数により計算した期限前解約利息とともに支払います。
苦情処理措置
紛争解決措置
苦情処理措置 本商品の苦情等は、当金庫営業日に、営業店またはリスク管理部(9時~17時、電話:0172-34-8409)にお申し出ください。
紛争解決措置 東京弁護士会(電話:03-3581-0031)、第一東京弁護士会(電話:03-3595-8588)、第二東京弁護士会(電話:03-3581-2249)の仲裁センター等で紛争の解決を図ることも可能ですので、利用を希望されるお客さまは、当金庫営業日に、上記リスク管理部またはしんきん相談所(9時~17時、電話:03-3517-5825)にお申し出下さい。また、お客様から、上記東京の弁護士会(東京三弁護士会)に直接お申出いただくことも可能です。
なお、東京三弁護士会は、東京都以外の各地のお客様にもご利用いただけます。その際には、①お客様のアクセスに便利な地域の弁護士会において、東京の弁護士会とテレビ会議システム等を用いて共同で紛争の解決を図る方法(現地調停)、②当該地域の弁護士会に紛争を移管し、解決する方法(移管調停)もあります。詳しくは、東京三弁護士会、当金庫リスク管理部もしくは全国しんきん相談所にお問合わせください。
その他参考となる事項 年金予約を指定している店舗のみのお取扱いとなります。(お一人様一店舗とさせていただきます)
満期日以後の利息は、解約日または書替継続日における普通預金利率により計算します。

預金保険制度の対象となります。預金保険によって元本1,000万円までとその利息が保護の対象となります(当金庫に複数の口座がある場合には、決済用預金を除くそれらの預金元本を合計して1,000万円までとその利息等が保護されます)

発売期間:平成29年10月1日(日)~平成30年3月31日(土)

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金利情報

懸賞金付定期預金 トッシー「ビッグチャンス」 

ご利用いただける方 個人のお客様
期間 1年(元金継続、元利金継続)
※自動継続時に継続金額が1,000万円を超える場合は書替手続きが必要となります。
預入 預入方法:一括預入
預入金額:10万円以上1,000万円以下
預入単位:1円単位
払戻方法 元利金、当せん金とも満期日以後に一括して払戻します。
適用金利 固定金利
預入時のスーパー定期1年ものの店頭表示利率を約定利率として満期日まで適用します。
自動継続後の利率は、継続日におけるスーパー定期1年ものの店頭表示利率を適用します。
利息計算方法 付利単位を1円とした1年を365日とする日割計算とします。
税金 お利息には20.315%(国税15.315%、地方税5%)の税金がかかります(ただし、マル優をご利用の場合は除きます)。

※平成25年1月1日から平成49年12月31日までの間に支払われる利息には復興特別所得税が追加課税されるため、20.315%(国税15.315%、地方税5%)の税金がかかります。
 懸賞金  1ユニット(2万本)あたり懸賞金および当せん本数
 等級  懸賞金 本数  懸賞金総額 
 1等賞 各組共通全桁   100,000円 2本  200,000円 
 2等賞 各組共通全桁   5,000円  10本  50,000円
 3等賞  各組共通下2桁  1,000円  400本  400,000円
 合計    412本  650,000円

定期預金10万円につき1本の抽せん権がつきます。
懸賞金抽せん権(抽せん番号)は10,000番から19,999番までの1万本を1組とし、2組(2万本)をもって1ユニットとします。
発売総額    200億円(10ユニット)
当せん確率   2.060%
当せん金には20.315%(国税15.315%、地方税5%)の税金がかかります。
抽せん日・抽せん場所 平成30年4月5日(木)  東奥信用金庫本店
当せん発表方法 店頭への掲示、ホームページおよび東奥日報・陸奥新報・津軽新報の各紙へ掲載します。 
付加できる特約 マル優の取扱いができます。
中途解約時の取扱い  預入期間が6カ月未満の場合は、解約日における普通預金利率、6カ月以上1年未満の場合は、約定利率×50%の期限前解約利率および預入日から解約日の前日までの日数により計算した期限前解約利息とともに支払います。
懸賞金抽せん権および当せん権は失われます。
 金利情報の入手方法 店頭備え付けの金利表示ボード、ホームページまたは窓口へご照会ください。 
抽せん番号「自動再設定」 この定期預金の自動継続時に、書替継続のお手続きなしに新たな抽せん番号を自動的に付与します。
※自動継続時に懸賞金付定期預金が発売されていない場合は、スーパー定期預金となります。
※お申込時に当せん金のお受取方法を口座振込または窓口のいずれかを選択することができます。
 なお、窓口のお受取方法を選択し当せんされたお客様は、当せん金お受取のお手続きが必要となります。  
苦情処理措置
紛争解決措置
苦情処理措置 本商品の苦情等は、当金庫営業日に、営業店またはリスク管理部(9時~17時、電話:0172-34-8409)にお申し出ください。
紛争解決措置 東京弁護士会(電話:03-3581-0031)、第一東京弁護士会(電話:03-3595-8588)、第二東京弁護士会(電話:03-3581-2249)の仲裁センター等で紛争の解決を図ることも可能ですので、利用を希望されるお客さまは、当金庫営業日に、上記リスク管理部またはしんきん相談所(9時~17時、電話:03-3517-5825)にお申し出下さい。また、お客様から、上記東京の弁護士会(東京三弁護士会)に直接お申出いただくことも可能です。
なお、東京三弁護士会は、東京都以外の各地のお客様にもご利用いただけます。その際には、①お客様のアクセスに便利な地域の弁護士会において、東京の弁護士会とテレビ会議システム等を用いて共同で紛争の解決を図る方法(現地調停)、②当該地域の弁護士会に紛争を移管し、解決する方法(移管調停)もあります。詳しくは、東京三弁護士会、当金庫リスク管理部もしくは全国しんきん相談所にお問合わせください。
その他参考となる事項 満期日以後の利息は、解約日または書替継続日における普通預金利率により計算します。
預金保険制度の対象となります。預金保険によって元本 1,000万円までとその利息が保護の対象となります(当金庫に複数の口座がある場合には、決済用預金を除くそれらの預金元本を合計して1,000万円までとその利息等が保護されます)。

発売期間:平成29年6月1日(木)~平成29年8月31日(木)
※募集額が消化になり次第取扱いを停止させていただきます。
留意事項 証書記載の発行回次(第047回)は抽せんシステム上の管理番号です。本商品の発売回数を表すものではありません。

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金利情報

金利上乗せ期日指定定期預金「まる得期日指定定期預金」

ご利用いただける方 ・個人のお客さま
期間 最長3年(据置期間1年)
満期日は、この預金の全部または一部(1万円単位)について預入日の1年経過後から3年までの任意の日を指定できます。ただし、満期日の指定は1ヵ月前までに通知が必要です。
預入時の申し出により最長預入期限を満期日とする自動継続(元金継続、元利金継続)の取扱いができます。
預入 預入方法:一括預入
預入金額:10万円以上1,000万円以下
預入単位:1円単位
払戻方法 満期日以後に払戻します。
適用金利 固定金利
預入時の期日指定定期預金1年以上の店頭表示金利の3倍した利率を「1年以上」の約定利率として「2年利回り」まで適用し、2年以上については1年以上の上乗せ金利相当分を上乗せし満期日まで適用します。
自動継続後の利率は、継続日における店頭表示の利率を適用します。
利払方法 期日以後に一括して支払います。
利息計算方法 付利単位を1円とした1年を365日とする日割計算で、1年毎の複利計算。
税金 お利息に対し20.315%(国税15.315%、地方税5%)の税金がかかります(ただし、マル優をご利用の場合は除きます)。
※平成25年1月1日から平成49年12月31日までの間に支払われる利息には復興特別所得税が追加課税されるため、20.315%(国税15.315%、地方税5%)の税金がかかります。
付加できる特約 「マル優」の取扱いができます。
「総合口座」の担保とすることができます。
総合口座貸越利率 担保定期預金の「2年以上」の約定利率+0.50%
総合口座貸越極度 担保預積金の90%かつ500万円以内となります。
 中途解約時の取扱い 満期日前に解約する場合は、別表の預入期間に応じた期限前解約利率および預入日から解約日の前日までの日数により1年毎の複利計算した期限前解約利率とともに支払います。 
苦情処理措置
紛争解決措置
苦情処理措置 本商品の苦情等は、当金庫営業日に、営業店またはリスク管理部(9時~17時、電話:0172-34-8409)にお申し出ください。
紛争処理措置 東京弁護士会(電話:03-3581-0031)、第一東京弁護士会(電話:03-3595-8588)、第二東京弁護士会(電話:03-3581-2249)の仲裁センター等で紛争の解決を図ることも可能ですので、利用を希望されるお客さまは、当金庫営業日に、上記リスク管理部またはしんきん相談所(9時~17時、電話:03-3517-5825)にお申し出下さい。また、お客様から、上記東京の弁護士会(東京三弁護士会)に直接お申出いただくことも可能です。
なお、東京三弁護士会は、東京都以外の各地のお客様にもご利用いただけます。その際には、①お客様のアクセスに便利な地域の弁護士会において、東京の弁護士会とテレビ会議システム等を用いて共同で紛争の解決を図る方法(現地調停)、②当該地域の弁護士会に紛争を移管し、解決する方法(移管調停)もあります。詳しくは、東京三弁護士会、当金庫リスク管理部もしくは全国しんきん相談所にお問合わせください。
その他参考となる事項 満期日以後の利息は、解約日または書替継続日における普通預金利率により計算します。

満期日の指定がないときは最長預入期限が満期日となります。

預金保険制度の対象となります。預金保険によって元本1,000万円までとその利息が保護の対象となります(当金庫に複数の口座がある場合には、決済用預金を除くそれらの預金元本を合計して1,000万円までとその利息等が保護されます)。

発売期間:平成28年12月1日(木)~平成29年2月28日(火)

中途解約時の取扱別表

預入していた期間 約定期間
3年未満
6ヵ月未満 解約日における普通預金利率
6ヵ月以上1年未満 2年以上約定利率×40%
1年以上1年6ヵ月未満 2年以上約定利率×50%
1年6ヵ月以上2年未満 2年以上約定利率×60%
2年以上2年6ヵ月未満 2年以上約定利率×70%
2年6ヵ月以上3年未満 2年以上約定利率×90%

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