投資信託とは、多くの投資家から集めた投資資金をひとつの大きな資金にまとめ、資産運用の専門家である運用会社が国内・海外の株式や債券、REIT（不動産投資信託）などに分散投資して、そこから得られた収益が投資家の投資額に応じて分配される仕組みの金融商品です。
少ない金額から購入できます。
小口投資
株式投資や債券投資にはある程度まとまった資金が必要となりますが、投資信託は1万円という少額からでも手軽に始めることができます。
株式や債券などに分散投資します。
分散投資
投資の基本は、資産をいくつかの商品に分けてリスクを分散させることです。
投資信託では、複数の有価証券に資金を分散して投資しますので、リスクを抑えた運用を目指すことができます。
専門家が運用します。
専門家による運用
個人では、株式や債券などの投資対象に関する幅広い情報を得たり、投資手法を身に付けることはなかなか難しいといえます。投資信託は、経済・金融などに関する高度な知識を身に付けた専門家が投資家に代わって運用します。
いくつかの運用商品を組み合わせて、リスクと上手につき合いましょう
ひとつの資産に集中して投資するよりも、値動きの異なる複数の資産を組み合わせて投資する方が、資産全体の値動きが緩やかになる効果が期待できます。
たとえば、一般的に値動きが対象とされる株式投信（株式型）と株式投信（債券型）を組み合わせて投資した場合、株式投信（株式型）の価格下落を、株式投信（債券型）でカバーすることが期待できます。
投資をする際は、一番安いときに買って、一番高いときに売りたいものです。しかし、そのタイミングをとらえることは非常に難しいことです。
そこで、一度にすべてのお金を投資するのではなく、何回かに分けて投資したり、毎月一定額を積み立てるなど購入時期を分散させることによって、高いときに買い過ぎたり、安いときに買い損ねたりすることを避けることが期待できます。
相場は、短期間でみると一時的な要因によって大きく変動することがありますが、長期投資すればするほど、短期的な相場の動向に左右されにくくなる傾向があります。
一般的には、投資期間が長くなるほどリスク（価格の振れ幅）が小さくなります。
投資信託は値動きのある株式や債券などに投資しますので、投資信託の値段（基準価額）は株式、金利、為替などの動向や発行体の信用状況の変化等により変動します。したがって損失が生じ元本を割り込むことがあります。一般的に主なリスクは下記のものがあります。（下記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。）
価格変動リスク
投資信託が組み入れしている株式等の価格は、国内外の政治・経済情勢、企業の業績、市場の需給等によって変動します。組み入れている株式等の価格が下落した場合にはファンドの基準価額が下がる要因となります。
金利変動リスク
金利の状況は絶えず変動しています。債券も償還前に売却される場合は金利変動の影響を受けます。概して残存期間が長い債券ほど金利変動の影響を受けます。一般的に、金利が上昇した場合には債券の価格は下落し、ファンドの基準価額が下がる要因となります。
信用リスク
組み入れた有価証券等の発行体にかかる信用リスクです。発行体の経営・財務状況やそれらの外部評価等により、利息や元本が支払われる可能性が高いことを「リスクが低い」、逆に支払われる可能性が低いことを「リスクが高い」といいます。一般的に債務不履行が生じた場合または予想される場合には当該株式・公社債等の価格は下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が下がる要因となります。
流動性リスク
有価証券等を売買する際、取引市場に十分な需要や供給がない場合など需給動向により希望する価格等で売買できなくなるリスクをいいます。一般的に、投資する有価証券等の流動性が損なわれた場合にはファンドの基準価額が下がる要因となります。
為替変動リスク
為替レートが変動する可能性のことです。外国通貨建ての資産に投資する投資信託の場合、一般的には円高になれば基準価額にマイナス、円安ならプラスの影響があります。外国の株式や債券で運用する投資信託には基本的に、為替変動リスクがあります。
カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済、社会環境などの変化等により市場に混乱が生じた場合や市場を取巻く制度変更等により予想外にファンドの基準価額が下落したり、運用方針通りの運用が困難となることがあります。これをカントリーリスクといいます。一般的に新興国は先進国に比べカントリーリスクが高いとされます。
不動産投資信託（リート）のリスク
投資対象となる不動産投資信託は、不動産を投資対象としているため、その不動産の価値や収益性に影響を受けます。また、自然災害や不動産にかかる法制度の変更等の影響を受けます。このことが基準価額の変動要因となります。
NISA（小額投資非課税制度）は個人投資家向けの税制優遇制度です。
NISA口座で購入した上場株式や株式投資信託等の配当金及び売却益等が非課税になる制度です。
アセットマネジメントOne
国内株式
１
２
３
４
５
６
| 決算頻度 | 年1回 |
| お申込手数料（税込） | なし |
| 運用管理費用（年率、税込) | 0.143% |
| 信託財産留保額（基準価額に対して） | なし |
アセットマネジメントOne
海外株式
１
２
３
４
５
６
| 決算頻度 | 年1回 |
| お申込手数料（税込） | なし |
| 運用管理費用（年率、税込) | 0.09889% |
| 信託財産留保額（基準価額に対して） | なし |
アセットマネジメントOne
海外株式
１
２
３
４
５
６
| 決算頻度 | 年1回 |
| お申込手数料（税込） | なし |
| 運用管理費用（年率、税込) | 0.1859% |
| 信託財産留保額（基準価額に対して） | 0.30% |
アセットマネジメントOne
内外株式
１
２
３
４
５
６
| 決算頻度 | 年1回 |
| お申込手数料（税込） | なし |
| 運用管理費用（年率、税込) | 0.1133% |
| 信託財産留保額（基準価額に対して） | なし |
アセットマネジメントOne
内外資産複合
１
２
３
４
５
６
| 決算頻度 | 年1回 |
| お申込手数料（税込） | なし |
| 運用管理費用（年率、税込) | 0.143% |
| 信託財産留保額（基準価額に対して） | なし |
しんきんアセットマネジメント投信
国内株式
１
２
３
４
５
６
| 決算頻度 | 年1回 |
| お申込手数料（税込） | なし |
| 運用管理費用（年率、税込) | 0.88% |
| 信託財産留保額（基準価額に対して） | なし |
しんきんアセットマネジメント投信
海外株式
１
２
３
４
５
６
| 決算頻度 | 年1回 |
| お申込手数料（税込） | 2.20% |
| 運用管理費用（年率、税込) | 0.465% |
| 信託財産留保額（基準価額に対して） | なし |
しんきんアセットマネジメント投信
内外株式
１
２
３
４
５
６
| 決算頻度 | 年1回 |
| お申込手数料（税込） | 2.20% |
| 運用管理費用（年率、税込) | 0.4565% |
| 信託財産留保額（基準価額に対して） | なし |
三井住友DSアセットマネジメント
内外株式
１
２
３
４
５
６
| 決算頻度 | 年1回 |
| お申込手数料（税込） | 3.30% |
| 運用管理費用（年率、税込) | 1.925% |
| 信託財産留保額（基準価額に対して） | なし |
日興アセットマネジメント
内外株式
１
２
３
４
５
６
| 決算頻度 | 年1回 |
| お申込手数料（税込） | 3.30% |
| 運用管理費用（年率、税込) | 1.936% |
| 信託財産留保額（基準価額に対して） | なし |
アセットマネジメントOne
内外資産複合
１
２
３
４
５
６
| 決算頻度 | 年6回 |
| お申込手数料（税込） | 1.10% |
| 運用管理費用（年率、税込) | 0.759% |
| 信託財産留保額（基準価額に対して） | なし |
しんきんアセットマネジメント投信
内外資産複合
１
２
３
４
５
６
| 決算頻度 | 年1回 |
| お申込手数料（税込） | 2.20% |
| 運用管理費用（年率、税込) | 1.001% |
| 信託財産留保額（基準価額に対して） | 0.30% |
●本資料は東栄信用金庫が独自に分類・作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
●投資信託のお申込みの際には、必ず最新の投資信託説明書（交付目論見書）をご覧いただいて、ご自身で判断してください。
一覧表の各ファンドには「主なリスク欄」に記載した下記番号に該当するリスクがありますので、元本が保証されているものではありません。また、投資信託の運用による損益はお客さまに帰属します。その他のリスク及び詳細については、各ファンドの投資信託説明書（交付目論見書）に記載しておりますので、必ずご覧ください。
１主に国内債券を投資対象とするファンド
金利変動等による組入債券の価格変動、組入債券発行者の信用状況の変化等により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
２主に海外債券を投資対象とするファンド
金利変動等による組入債券の価格変動、組入債券発行者の信用状況の変化、為替相場の変動等により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
３主に国内株式を投資対象とするファンド
組入株式の価格変動、組入株式発行者の信用状況の変化等により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
４主に海外株式を投資対象とするファンド
組入株式の価格変動、組入株式発行者の信用状況の変化、為替相場の変動等により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
５主に国内不動産投信を投資対象とするファンド
組入不動産投資信託証券の価格変動、組入不動産投資信託証券発行者の信用状況の変化等により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
６主に海外不動産投信を投資対象とするファンド
組入不動産投資信託証券の価格変動、組入不動産投資信託証券発行者の信用状況の変化、為替相場の変動等により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。