定時定額購入サービスとは
定時定額購入サービスとは、投資信託を毎月継続的に自動で買付できるサービスです。
定時定額購入サービスの魅力
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1,000円※から無理なく
スタートできる！まとまったお金で運用する方法ではなく、自分のペースで無理なくコツコツと積立てながら運用することができます。
- 投信インターネットサービスご利用の場合（窓口購入は10,000円からとなります。）
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毎月決まった日に
自動的に買付！毎月決まった日、金額で自動的に買付されるので、面倒な手続きも発生しません。また、値動きを見て、買うタイミングを悩むこともありません。
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価格が安いときに“たくさん”
高いときには“少しだけ”買える一定の金額で購入すると、価額が安いときは「たくさん」、高いときには「少し」の購入となるため、長期的には、平均購入単価を下げ、投資リスクも低減できます。
時間分散のメリット
ドルコスト平均法
「ドル・コスト平均法」は、定期的に一定額を特定のファンドに継続して投資する手法です。基準価額が低いときは購入口数が多くなり、高いときには購入口数が少なくなるため、一定口数ずつ購入するより、投資タイミングによるリスクを分散し、平均購入単価が低くなる効果があります。
- ドル・コスト平均法は将来の収益を約束したり、相場下落時における損失を防止するものではありません。
- 上記の例は、あくまでも仮定であり、将来の結果を約束するものではありません。また、購入に関する手数料等は上記の計算に含まれておりません。
- 投資タイミングによっては、ドル・コスト平均法の平均購入単価が高くなる場合もあります。
定時定額サービスを活用して「つみたて投資」の効果をパワーアップする方法
色々な資産に分けて投資する(分散投資)
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1つの資産に集中して投資するのではなく、いろいろな資産に分けて投資することでリスクを抑えながら効率的に収益を目指せます。
長い目で投資する（長期投資）
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資産を分散したら、長い目で資産を育てる意識を持ちましょう。
日々の動きに一喜一憂せず、長期保有することで、安定した効率的な運用が期待できます。
複利の力を活用する（複利運用）
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投資信託等で得られた収益を再投資して継続的に運用し、収益が収益を生む状況を作ることで大きなリターンが期待できます。
複利で積立投資をした場合
- 5百万円以上
- 1千万円以上
- 3千万円以上
積立金 |
年利 |
5年 |
10年 |
15年 |
20年 |
30年 |
|---|---|---|---|---|---|---|
1万円 |
0％ |
60万円 |
120万円 |
180万円 |
240万円 |
360万円 |
2％ |
63万円 |
133万円 |
210万円 |
295万円 |
493万円 |
|
5％ |
68万円 |
155万円 |
267万円 |
411万円 |
832万円 |
|
3万円 |
0％ |
180万円 |
360万円 |
540万円 |
720万円 |
1,080万円 |
2％ |
189万円 |
398万円 |
629万円 |
884万円 |
1,478万円 |
|
5％ |
204万円 |
466万円 |
802万円 |
1,233万円 |
2,497万円 |
|
5万円 |
0％ |
300万円 |
600万円 |
900万円 |
1,200万円 |
1,800万円 |
2％ |
315万円 |
664万円 |
1,049万円 |
1,474万円 |
2,464万円 |
|
5％ |
340万円 |
776万円 |
1,336万円 |
2,055万円 |
4,161万円 |
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NISA制度も活用しておトクにつみたて！
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投資信託をご購入の際の注意事項
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- 投資信託は預金、保険契約ではありません。
- 投資信託は預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 当金庫が取り扱う投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
- 当金庫は販売会社であり、投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
- 投資信託は元本及び利回りの保証はありません。
- 投資信託は、組入有価証券等の価格下落や組入有価証券等の発行者の信用状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。また、外貨建て資産に投資する場合には、為替相場の変動等の影響により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
- 投資信託の運用による利益及び損失は、ご購入されたお客さまに帰属します。
- 投資信託のご購入時には、買付時の1口あたりの基準価額(買付価額)に最大3.30％の購入時手数料(消費税込み)、約定口数を乗じて得た額をご負担いただきます。換金時には、換金時の基準価額に最大0.5％の信託財産留保額が必要となります。また、これらの手数料等とは別に投資信託の純資産総額の最大年約1.958％(消費税込み)を信託報酬として、信託財産を通じてご負担いただきます。その他詳細につきましては、各ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)等をご覧ください。なお、投資信託に関する手数料の合計は、お申込金額、保有期間等により異なりますので表示することはできません。
- 投資信託には、換金期間に制限のあるものがあります。
- 投資信託の取得のお申し込みに関しては、クーリングオフ(書面による解除)の適用はありません。
- 当資料は当金庫が独自に作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
- 投資信託のご購入にあたっては、あらかじめ最新の投資信託説明書(交付目論見書)及び目論見書補完書面等を必ずご覧ください。投資信託説明書(交付目論見書)及び目論見書補完書面等は当金庫の投資信託取扱店窓口にご用意しています。