投資信託
個人のお客様でも安心してご利用頂ける
当金庫の投資信託についてご紹介致します。
個人のお客様でも安心してご利用頂ける
当金庫の投資信託についてご紹介致します。
投資信託とは、多くのお客さまからお預かりした資金をまとめて、運用の専門家である投資信託会社が、複数の債券や株式などの有価証券などで運用し、その運用成果をお客さまに還元するしくみの商品です。
株式投資や債券投資には、ある程度まとまった資金が必要ですが、投資信託は1万円程度からスタートすることができます。
投資の基本は、資産をいくつかに分けてリスクを分散させることといわれています。投資信託は少額から分散投資が可能であり、リスクの低減を図ることができるといわれています。
投資をするためには、情報収集や分析が欠かせませんが、投資信託は、投資に関する高度な知識や技術を持つ運用のプロが、お客さまに代わって運用します。
投資信託とは、個々のお客さまからお預かりした資金を大きく一つにまとめ、運用の専門家である投資信託会社が国内、海外の複数の債券・株式といった有価証券などに分散投資し、その運用で生じた収益や損失を、投資金額に応じてお客さまに還元する金融商品です。その種類は豊富で、安全性を重視するものから積極的に収益を追求するものまで、様々な商品があります。
「リターン」とは投資で得られる収益のことを差し、「リスク」とはリターンの振れ幅のことを差します。一般的に大きなリターンが期待できる商品は、その分「リスク」も大きく、値動きの幅も大きくなる可能性があります。
これに対して、リスクを抑えようとすると、「リターン」の範囲も小さくなるという関係があります。
運用商品は、経済動向などで日々価格が変動（上昇または下落）するため、お受け取り金額が投資元本を下回ることがあります。
債券や株式を発行している発行体の信用力の変化によって、債券価格や株式価格が下落し、お受け取り金額が投資元本を下回ることがあります。
外貨建て商品の場合、円とドル、円とユーロなどの為替相場の影響によって価格が変動するため、お受け取り金額が投資元本を下回ることがあります。
世界の金利は日々変動しています。金利が上昇（低下）すると、債券価格は低下（上昇）するため、お受け取り金額が投資元本を下回ることがあります。
株式、債券および不動産等の実現損益を確定する際に、市場規模や取引量が少ないために不利益な条件で換金せざるを得ず、その結果、解約価額の下落要因となり、投資元本を下回ることがあります。
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じて、取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。
リートは証券取引所で売買され、価格は、不動産市況に対する見通しや市場における需給等、様々な要因で変動します。リートの価格や配当は、リート収益や財務内容の変動の影響を受けます。リートに関する法制度が変更となった場合、リートの価格や配当に影響を与えることが想定されます。
元本が保証されています。
あらかじめ決められた利率に基づく利息を受け取れます。
対象となります。
元本が保証されていません。
ファンドの運用により受け取れる収益分配金が変わります。
対象になりません。
いくつかの運用商品を組み合わせて、リスクと上手につき合いましょう
リスクと上手につき合う方法には「資産分散」「時間分散」「長期投資」の3つがあります。
これは、資産運用の世界でよく使われる英国の「ことわざ」です。たくさんの卵を複数のカゴに分けて入れておけば、万一カゴを落としたときでも、割れる卵は少なくてすみます。運用も複数の運用商品に分けて行えば、リスクを抑える効果が期待できます。
これが「資産分散」です。
お金の性格は大きく3つのタイプに分けられます。
資産の配分と主な金融商品
分配金は、分配方針に基づき、以下の分配対象額から支払われます。
| 計算期間中に発生した収益の中から 支払われる場合 |
計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合 | |
|---|---|---|
ケースA
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ケースB
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ケースC
 |
| 計算期間中に発生した収益の中から 支払われる場合 |
ケースA
|
|
|---|---|---|
| 計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合 | ケースB
|
ケースC
|
上図のそれぞれのケースにおいて、前期決算日から当期決算日まで保有した場合の損益を見ると、次の通りとなります。
分配金受取額100円＋当期決算日と前期決算日との基準価額の差0円＝100円
分配金受取額100円＋当期決算日と前期決算日との基準価額の差▲50円＝50円
分配金受取額100円＋当期決算日と前期決算日との基準価額の差▲200円＝▲100円
★A、B、Cのケースにおいては、分配金受取額はすべて同額ですが、基準価額の増減により、投資信託の損益状況はそれ
ぞれ異なった結果となっています。このように、投資信託の収益については、分配金だけに注目するのではなく、「分配金の受取額」と「投資信託の基準価額の増減額」の合計額でご判断ください。
※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではないのでご留意ください。
投資者（受益者）のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないし全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
| 分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合 | 分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合 |
|---|---|
 ※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、元本払戻金（特別分配金）部分は、非課税扱いとなります。 |
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| 分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合 | ※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、元本払戻金（特別分配金）部分は、非課税扱いとなります。 |
|---|---|
| 分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合 | |
普通分配金：個別元本(投資者（受益者）のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者（受益者）の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
商号等：関信用金庫 登録金融機関：東海財務局長（登金）第45号
