さのしんで資産形成をはじめよう
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これからの時代、投資にも目を向けて「貯蓄+運用」のバランスをうまく取りながら、
時間をかけてじっくりと資産を育てていきましょう。
投資信託で資産形成をはじめる4つの理由
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REASON01
低金利下から
資産を守る将来のそなえとして、預金以外の手段で資産を増やすことが大切です。
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REASON02
物価上昇に
そなえる身近なものの値段が上昇すると、お金の価値は目減りする可能性があります。
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REASON03
少子高齢化を
見据えた自助努力少子高齢化により、年金の受取額の減少や、医療費の負担が重くなることが想定されます。
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REASON04
世界の経済成長を
取り込む世界の様々な国や資産に投資をすることで、経済成長の恩恵を受けることが期待できます。
投資信託を学ぼう!
投資信託(ファンド)の選び方
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投資信託をはじめる前に、ご自身の運用の目的をしっかりと確認し、目的やリスクの許容度に合ったファンドやコース選びが必要です!
STEP 01 投資目的に合った商品を確認しましょう!
投資経験がないお客さまや投資経験が浅いお客さまには、比較的リスクの小さい投資方針「3」までの商品をおすすめしています。
| リスク | 投資目的 | 商品カテゴリー |
|---|---|---|
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小大
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01
収益性は低くても、 |
<安定性重視型> |
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02
リスクを相対的に小さくし、 |
<利回り・分配金追求型> 国内債券ファンド 海外債券ファンド(為替ヘッジ型) |
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03
相応のリスクはあっても、 |
<値上り益・分配金追求型> 海外債券ファンド バランス(資産複合)ファンド |
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04
リスクは大きくても、 |
<値上り益追求型> 国内株式ファンド 海外株式ファンド REIT(リート) 海外債券ファンド(新興国) バランス(資産複合)ファンド |
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05
リスクは大きくても、 |
<積極的値上り益追求型> 海外債券ファンド(新興国) |
STEP 02 投資対象を選択しましょう!
- 投資対象資産
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株式
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債券
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REIT(不動産投資)
- 投資対象国
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国内
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海外(先進国・新興国)
STEP 03 投資目的に適したファンドを選びましょう!
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資産を成長させる目的
将来や老後にそなえるなど、
「中長期的に資産を成長させる」ことを目指す目的の方は年1回・年2回程度の決算回数が少ないもので、
分配金を再投資するもの分配金再投資タイプ決算期に支払われる分配金を、
同一ファンドに再投資します。- NISAでは、分配金の再投資は新たな投資とみなされ、非課税枠を使用したことになります。
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使う(受取る)目的
定期的な収入の確保など、
運用しながら「分配金を受取る」ことを目指す目的の方は毎月分配型や隔月分配型など決算回数が
多いもので分配金を受取るもの分配金受取りタイプ決算金に支払われる分配金を、
毎回受取ります。- 分配金が出ないこともあります。
STEP 04 購入方法を選びましょう!
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一時払い
一括で購入するタイプです。
こんな方におすすめ
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- まとまったお金を運用したい方
- タイミングを見て購入したい方
- NISA(成長投資枠)を利用したい方
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自動積立(定時定額買付サービス)
毎月一定額を預金口座から引き落として、
自動的に指定された銘柄の購入を行うタイプです。こんな方におすすめ
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- 毎月コツコツ投資したい方
- 時間を分散し、購入単位を平準化したい方
(ドル・コスト平均法) - NISA(つみたて投資枠)を利用したい方
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投資信託のはじめ方
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STEP 01
お持ちいただくものを
準備 -
STEP 02
店頭窓口で
投資信託口座開設 -
STEP 03
ファンドの
購入
投資信託口座開設の際にお持ちいただくもの
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普通預金口座のお届印
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普通預金通帳
または
キャッシュカード -
ご本人さま確認書類
(運転免許証、
個人番号カードなど) -
個人番号(マイナンバー)
確認書類
(個人番号カードなど)
投資信託口座の開設やご相談は店頭で!
投資信託に関するご注意事項
- 投資信託は預金、保険商品ではありません。
- 投資信託は預金保険機構、保険契約者保護機構の対象ではありません。
- 当金庫が取り扱う投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
- 投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
- 投資信託は元本および利回りの保証はありません。
- 投資信託は、組入有価証券等の価格下落や組入有価証券等の発行者の信用状況の悪化等の影響により、基準価格が下落し、元本欠損が生じることがあります。また、外貨建て資産に投資する場合には、為替相場の変動等の影響により、基準価格が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
- 投資信託の運用による利益および損失は、ご購入されたお客さまに帰属します。
- 投資信託には、換金期間に制限があるものがあります。
- 投資信託の取得のお申込みに関しては、クーリングオフ(書面による解除)の適用はありません。
- 投資信託のご購入にあたっては、あらかじめ最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等を必ずご覧ください。投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等は当金庫本支店等にご用意しています。
NISA(少額投資非課税制度)に関するご留意事項
- 2025年以降、現行NISAでは新規の購入はできなくなりますが、現行NISAで保有している投資信託は、新しいNISAの1,800万円の非課税保有限度額とは別で管理されるため、非課税保有期間が終了するまで(つみたてNISAは20年間、一般NISAは5年間)は、現行NISAのまま保有することができ、非課税保有期間中は配当等や譲渡益は非課税となります。現行NISAで保有する投資信託は、非課税保有期間が終了すると、課税口座(当金庫に特定口座を開設されている場合には特定口座に、特定口座を開設されていない場合には一般口座)に移管されます。現行NISAから新しいNISAへ移管することはできません。




